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02 履修計画のたて方

(1)科目選択の方法

ア 履修計画

放送大学では、自分で科目を自由に選択して学習することができます。「授業科目案内」を参考にして、自分の学習目的や興味・関心に基づいて履修計画をたててください。

 

イ 科目の選択

本学は、年間2学期制を採用しており、それぞれの学期ごとに授業は完結します。科目の選択も学期ごとに行う必要があります。

「授業科目案内」に記載されている授業科目の講義概要、放送番組「授業科目案内」(放送日時は番組表を参照)を参考にして、科目の選択を行ってください。また、科目を選択する際には、単位認定試験の日時や放送時間などを確かめて、実際に履修ができ、かつ試験が受けられるかどうかを確認することが必要です。

面接授業については「面接授業時間割表」で授業内容・日程をお確かめのうえ、学習センター等の授業に出席できるかを必ず確認してください。オンライン授業については、各科目のシラバスの履修上の留意点と、「オンライン授業体験版」でパソコン環境を確認してから科目登録をしてください。

 

(2)全科履修生の学習

全科履修生の場合は、放送大学を卒業することが目的となりますので、計画的に履修することが必要となります。

 

ア 卒業要件

卒業するためには、全科履修生として4年(第2年次編入学者にあっては3年、第3年次編入学者にあっては2年)以上在学し、①科目区分に係る要件と②授業形態に係る要件の両方を満たすことが必要です。

 

(備考)

1.2009~2015年度のカリキュラムの方の卒業要件は[2 履修計画のたて方 卒業要件(2009~2015年度のカリキュラムの方) 参照]、2008年度以前のカリキュラムの方は[2 履修計画のたて方 卒業要件(2008年度までの専攻に所属されている方)]を参照してください。

 

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以下の方は[2 履修計画のたて方 参照]の卒業要件となりますのでご注意ください。

卒業後2016年4月以降に再入学した方

退学・除籍(在学年限満了等)で2016年4月以降に再入学・継続入学した方

2015年度以前の入学者のうち新カリキュラムへ移行した方

*****

 

2.修業年限については、[2 履修計画のたて方 参照]の「エ 修業年限及び在学年限」を参照してください。

3.全科履修生として入学した方が本学の選科履修生、科目履修生又は研究生として既に修得した単位については、入学時に卒業の要件となる単位として通算されます。

4.新たに本学の全科履修生として第1年次に入学する方が出願時に申請した場合、他の大学又は短期大学等において修得した単位(科目等履修生として修得した単位を含む)を審査のうえ、30単位を上限に卒業に必要な単位として認定します。ただし、修業年限は短縮されません。

なお、第2年次、第3年次編入学における既修得単位の認定については、[2 履修計画のたて方 参照]の「オ 編入学等について」を参照してください。

 

①科目区分に係る要件

基盤科目から14単位以上、コース科目(導入科目、専門科目、総合科目)から合わせて76単位以上修得し、総計124単位以上を修得する必要があります。ただし基盤科目については、外国語で2単位以上、コース科目については、自らが所属するコースが開設する科目を34単位以上、他コースが開設する科目を4単位以上修得する必要があります。なお、卒業研究の6単位は、自らが所属するコースの専門科目の単位として認定します。残りの34単位については、科目区分を問いません。

総計124単位=14単位(基盤科目)+76単位(導入科目、専門科目、総合科目)+34単位(科目区分を問わず)

 

*****

修得すべき最低単位数

基盤科目:14単位(うち外国語2単位)

コース科目(導入科目・専門科目・総合科目):76単位(うち自コース開設34単位・うち他コース開設4単位)

科目区分を問わない単位数:34単位

合計:124単位

 

単位の認定方法

卒業研究の6単位は、所属するコース(自コース)の専門科目として認定する。

 

(注)「資格取得等に資する科目」のうち、看護師資格取得に資する科目の単位は、コース科目(うち他コース開設)において修得すべき最低単位数に算入する。

*****

 

②授業形態に係る要件

放送授業は、卒業するために必要な総計124単位のうち科目区分にかかわらず、最低94単位を修得する必要があります。また、面接授業又はオンライン授業は、科目区分にかかわらず最低20単位を修得する必要があります。ただし、オンライン授業3科目「幼児理解の理論及び方法(15)」「教育課程の意義及び編成の方法(15)」「小学校外国語教育教授基礎論(17)」については、卒業要件上「授業形態を問わない単位数」として取り扱います。

なお、卒業研究の6単位は、3単位を放送授業、3単位を面接授業の単位として認定します。また、残りの10単位については、授業形態を問いません。

総計124単位=94単位(放送授業)+20単位(面接授業又はオンライン授業)+10単位(授業形態を問わず)

 

*****

修得すべき最低単位数

放送授業:94単位

面接授業又はオンライン授業:20単位

授業形態を問わない単位数:10単位※

合計:124単位

 

単位の認定方法

卒業研究の6単位のうち3単位を放送授業、3単位を面接授業の単位として認定する。

 

※オンライン授業3科目「幼児理解の理論及び方法(15)」「教育課程の意義及び編成の方法(15)」「小学校外国語教育教授基礎論(17)」は、卒業要件上は「授業形態を問わない単位数」として取り扱う。

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③放送大学大学院で修得した単位の教養学部卒業要件単位認定について

全科履修生が在学期間中に本学大学院の修士選科生・修士科目生として履修した単位については、その単位を合わせると卒業見込となる時期に申請することで、全科履修生の卒業要件となる単位として認定されます。認定された科目は所属するコース(または専攻)以外の専門科目となります。ただし、その場合には、大学院修士全科生として入学後、修了要件となる単位として使用することはできません。

 

申請期間

第1学期(9月)に卒業見込の場合:4月1日~5月31日(必着)

第2学期(3月)に卒業見込の場合:10月1日~11月30日(必着)

申請方法等、詳しくは所属学習センター又は大学本部学生課卒業判定係までお問い合わせください。

 

〔単位修得方法〕

①基盤科目(外国語及び保健体育を含む)から14単位以上を修得してください。

②基盤科目のうち、外国語から2単位以上を修得してください。

③コース科目(導入科目、専門科目、総合科目)から76単位以上を修得してください。

④コース科目のうち、自らが所属するコースが開設する科目から34単位以上を修得してください。なお、所属するコースにおいて共用科目として設定されている科目の単位もこれに含まれます。また、卒業研究の単位もこれに含まれます。

ただし、第3年次編入学された方の場合、専門科目として認定する既修得単位は、所属するコース以外の専門科目の単位となりますので、注意してください。

⑤コース科目のうち、他のコースが開設する科目から4単位以上を修得してください。

⑥放送授業から、科目区分にかかわらず、94単位以上修得してください。

⑦面接授業又はオンライン授業から、科目区分にかかわらず、20単位以上修得してください。

※卒業要件を満たした場合は、要件を満たした学期末で卒業となります。(注:卒業研究は、履修期間が4月から翌年3月までの1年間であるため、履修中は第1学期末で卒業要件を満たしても、卒業とはなりません。)卒業する時期については、各自において修得単位数等を考慮の上、履修計画を立ててください。

 

イ 卒業研究

卒業研究は、全科履修生の選択科目です(必修ではありません)。卒業研究を履修するためには、履修する前年度に、卒業研究申請書の審査により履修が認められることが必要です。申請をするためには、原則、申請年度の4月1日の段階で全科履修生として2年以上在学し、62単位以上修得していなければなりません。

卒業研究の履修は、指導教員の指導の下で研究を進め、卒業研究報告書をまとめます。卒業研究の単位は、卒業研究報告書の審査及び面接審査に合格することにより、所属するコースの専門科目として6単位認定されます。この6単位のうち3単位は面接授業として、3単位は放送授業として単位認定されます。

卒業研究に係る日程等の詳細(履修申請期間、方法等)については、各学習センターの窓口で配布する「卒業研究履修の手引」で、確認してください。また、この手引は毎年作成されますので、必ず最新の冊子を入手してください。2018年度履修者用の「卒業研究履修の手引」は2017年6月上旬に各学習センター窓口において配布予定です。(休学期間中に、申請及び履修はできません)

 

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2018年度卒業研究履修申請書提出期限:2017年8月下旬(予定)

2018年度卒業研究報告書提出期限:2018年11月上旬(予定)

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ウ 体育実技

体育実技は、全科履修生の選択科目です(必修ではありません)。科目登録後に各地で社会体育事業等として行われている各種の体育・スポーツ教室などに参加することにより、面接授業1単位として認定されます。通信指導及び単位認定試験は実施されません。なお、体育実技科目履修に係る費用は、全て本人の負担となります。

体育実技履修に係る詳細(履修方法、履修時間等)は、「体育実技履修の手引」を参照してください。「体育実技履修の手引」は、放送大学のホームページからダウンロードできるほか、最寄りの学習センターにおいても閲覧することができます。

また、どのような種目が認められるか等については、キャンパスネットワークホームページに掲載している「体育実技かんたんガイド」も参考にしてください。

なお、体育実技に関する質問及び手引の入手方法については、大学本部学生課卒業判定係までお問い合わせください。

 

エ 修業年限及び在学年限

①入学年次と修業・在学年限

本学を卒業するためには、所定の単位(124単位)を修得するとともに、以下の修業年限(卒業までに最低限在学しなければならない期間)の条件を満たす必要があります。

修業年限及び在学年限(在学ができる最長期間[休学期間除く])は次のとおりです。

 

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修業年限及び在学年限(在学ができる最長期間[休学期間除く])

第1年次入学

入学年次:第1年次

修業年限:4年

在学年限:最長10年

 

他大学等からの編入学

入学年次:第2年次

修業年限:3年

在学年限最長8年

 

他大学等からの編入学

入学年次:第3年次

修業年限:2年

在学年限:最長6年

 

本学を卒業して再入学※

入学年次:第3年次

修業年限:2年

在学年限:最長6年

 

※本学を卒業し、2016年4月以降に再入学する方は、上記の要件に加え再入学したコースのコース科目から新たに16単位以上修得する必要があります。詳しくは[9 再入学 (5)本学を卒業された方が全科履修生に再入学された場合の卒業要件 参照]をご覧ください。

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なお、以前に本学を退学する等により学籍を失った方が、再び全科履修生に入学しようとする場合の修業年限及び在学年限については必ずしも上表のとおりとはなりませんので、詳細は大学本部学生課にお問い合わせください。

 

(注意)在学年限内であっても、科目登録申請及び授業料納入を4学期間続けて行わないと、除籍となります。

病気、出産、仕事及び家庭等の事情により修学(科目登録申請)が困難な場合は、休学の手続きを取ってください。(休学期間は、科目登録を行わなかった期間から除外されます。)

 

②修業年限の通算

本学選科・科目履修生から全科履修生への入学及び在学経験があり次学期の入学時に修業年限の通算を希望される方

本学の選科・科目履修生として一定期間在学し、所定の単位数を修得した方が全科履修生に入学した場合、下記の区分に応じて、その修業期間を通算することができます。

 

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選科・科目履修生としての修得単位数及び当該単位の修得に要した期間

31単位以上修得し、かつその単位の修得に要した期間が1年以上

通算される年数:1年

修業年限:3年

在学年限:8年

 

62単位以上修得し、かつその単位の修得に要した期間が2年以上

通算される年数:2年

修業年限:2年

在学年限:6年

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(注意)

本学の選科・科目履修生として単位を修得した期間中に、以下の期間がある場合は、その期間は修業年限の通算の対象となりませんのでご注意ください。

(1)他大学、短期大学、高等専門学校、専修学校専門課程または高等学校等専攻科の学生であった期間

(2)大学入学資格取得以前に本学の選科・科目履修生であった期間(放送大学で所定の単位[16単位]を修得し、入学資格を得た場合は、当該入学資格を有する前の期間は対象になりません。)

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この通算の適用を受けることを希望する場合は、全科履修生出願時に申請を行ってください。認定結果は、合格時に通知します。

なお、この制度の適用を希望するにあたり、下記の点について十分にご留意ください。

(i)この制度は出願時に申請した場合のみの適用となりますので、入学後、改めて修業年限の通算の適用を受けることはできません。また、あくまでも本学の選科・科目履修生として相当数の単位の修得及び修業期間を対象としますので、他大学等での履修した単位及び期間は対象とはなりません。

(ii)通算される年数は自動的に通算されるため、申請時に通算される年数を選択することはできません。

(iii)単位認定試験の結果を見てから申請する場合は、出願〆切日に注意して申請してください。単位認定試験の結果が出る前に申請した時は、単位修得状況によっては、通算の措置を受けることができない場合もあります。

(iv)出願票提出後の新たな申請や取り消しはできません。また、認定された年次の変更、取り消しはできません。

(v)編入学制度との併用はできませんので、いずれか一方を選択してください。

 

オ 編入学等について

次に該当する方は、全科履修生として編入学し、既修得単位の認定を受けることができます。

他大学を卒業・退学した方

短期大学を卒業した方

高等専門学校を卒業した方

一定の基準を満たす専修学校専門課程を修了した方

一定の基準を満たす高等学校等専攻科を修了した方

なお、認定結果は4月入学者には6月中旬、10月入学者には12月中旬に通知されます。

不明な点がありましたら、通知後1か月以内に本部学生課へお問い合わせください。

編入学者及び転入学者の既修得単位の認定については以下のとおりです。

 

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卒業要件単位数

基盤科目:14単位(うち外国語2単位)

数科目区分を問わない単位:34単位

コース科目

導入科目・専門科目・総合科目:76単位(うち自コース開設34単位、うち他コース開設4単位)

合計:124単位[94単位]〔20単位〕

 

第2年次編入学

本学入学前に修得したものとみなす単位

基盤科目:14単位(うち外国語2単位以下)

コース科目 導入科目:17単位以下(うち自コース開設扱い4単位以下)

合計:31単位以下(10単位以下)

 

第3年次編入学

本学入学前に修得したものとみなす単位

基盤科目:14単位以下(うち外国語2単位以下)

コース科目 導入科目:48単位以下(うち自コース開設扱い12単位以下)

合計:62単位以下(20単位以下)

 

[ ]は放送授業で修得すべき単位数で内数です。

〔 〕は面接授業で修得すべき単位数で内数であり、( )は面接授業の単位数で内数です。

*****

 

(3)選科履修生・科目履修生の学習

選科履修生及び科目履修生の学習は、自分の学習テーマや興味・関心に基づいて、自由に科目を選択してください。なお、『授業科目案内』に記載された履修案内図(カリキュラムツリー)を参考にしてください。

面接授業は、『面接授業時間割表』で授業内容・日程を確認し、学習センター等の授業に出席可能な科目を選択してください。(定員を超える申請のあった科目については、[1 授業 エ抽選による選考 参照]にある抽選による選考を行い、その結果受講できないことがあります。)

体育実技と卒業研究は、全科履修生のみが履修できる科目ですので、履修できません。

 

現在大学入学資格のない方で全科履修生への入学を希望される方

 

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選科履修生または科目履修生として本学に在籍し、以下の条件を両方とも満たす方は全科履修生として入学できます。

①基盤科目(保健体育を除く)又は導入科目から履修し、合わせて16単位以上を修得していること。

②満18歳以上であること。

※単位の修得にあたっては、人文、社会、自然など幅広い領域から履修することが望まれます。

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入学する年度の初めにおいて満15歳以上の方については選科履修生、科目履修生として入学できますが、上記の所定の16単位以上を修得した場合でも入学する年度の初めにおいて満18歳以上でなければ全科履修生に入学することはできませんのでご注意ください。

選科履修生又は科目履修生として修得した単位は、全科履修生になったときには、卒業に必要な単位として認定されます。ただし、16単位を修得する以前に学習に要した期間は修業年限通算[2 履修計画のたて方 ②修業年限の通算](参照)の対象とはなりません。

 

(4)2009~2015年度に入学・再入学・編入学した方の所属等の取扱いについて

ア カリキュラム・卒業要件等について(移行した学生を除く)

2009~2015年度に入学・再入学・編入学(以下「入学」という。)した方の科目区分及び卒業要件は下表のとおりですが、2016年度からのカリキュラムにおける基盤科目、導入科目の単位を修得した場合の取り扱いは次のとおりです。

①基盤科目の外国語、保健体育の単位は、共通科目の外国語、保健体育の単位として取り扱う

②基盤科目の①以外の単位は、基礎科目の単位として取り扱う

③導入科目の単位は、共通科目の一般科目(人文系、社会系、自然系の区別なし)の単位として取り扱う

※授業科目案内などには、2009~2015年度のカリキュラム用の表示もあります。

 

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科目区分と目標

基礎科目

目標:中等教育が時代とともに変化し多様化しているため、高校で十分な学習をしていない科目がある学生や、高校で学んだことの多くを忘れてしまった学生が、本学で学習するにあたって、その基盤となる初歩的知識と技法を身に付けること。あわせて、学習することの魅力を知り、学習への意欲を一層強めるとともに、学習を継続するうえで必要な学習する習慣を円滑に身に付けること。

 

共通科目

目標:教養学部の教育の目標は現代的諸課題に対応できる現代的教養を身に付けることであり、そのためには広い分野にわたる学問の基礎的な理解力が求められる。そうした広い分野を学ぶことができるようにするため、障壁を低くし、いずれのコースに所属する学生にも理解できる科目であるとともに、学問の諸領域を広く俯瞰できる内容であり、それぞれのコースであつかう学問分野への入門となる。

 

専門科目

目標:学問は、広く関連付けながら学ぶ一方で、特定の分野を集中的に深く学ぶことによって、その有効さと魅力が理解できる。それぞれのコースの教育目標に沿って、あつかう学問分野に関係する事柄について、その理解の基礎、現実の問題への適用、学術研究の成果を体系的に修得すること。

 

総合科目

目標:現代社会の総合的・複合的問題をテーマとして、各コースで修得した成果を生かしながら、多くの学問分野にわたる学識を統合する能力を養うこと。「社会の持続的発展」がテーマの基本となるが、それは自然法則、人間の行動、社会の自己組織化と政治的組織化を離れてはあり得ないため、コースを超えて知見を集約し、相互に作用させながら、問題に迫ること。

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*****

卒業要件(2009~2015年度のカリキュラムの方)

修得すべき最低単位数

基礎科目+共通科目:30

専門科目+総合科目:60

基礎科目+共通科目+専門科目+総合科目→34

計:124

 

単位の修得上の要件及び認定方法

基礎科目・共通科目

①基礎科目及び共通科目は、それぞれ8単位以上を修得するものとし、そのうち外国語科目(基礎科目、共通科目を問わない)から6単位以上を修得するものとする。

 

専門科目・総合科目

①専門科目は、所属するコースの専門科目から30単位以上を修得するものとする。

なお、卒業研究の6単位は、所属するコースの専門科目として認定するものとし、そのうち3単位を放送授業、3単位を面接授業の単位として認定するものとする。

②総合科目は、4単位以上を修得するものとする。

 

うち放送授業により修得すべき最低単位数:94

うち面接授業又はオンライン授業で修得すべき最低単位数:20

うち授業形態を問わない単位数:10

計:124

 

(注)「資格取得等に資する科目」のうち、看護師資格取得に資する科目の単位は、専門科目及び総合科目において修得すべき最低単位数に算入する。

※オンライン授業3科目「幼児理解の理論及び方法(15)」「教育課程の意義及び編成の方法(15)」「小学校外国語教育教授基礎論(17)」は、成績評価上は放送授業として取り扱い、卒業要件上は「授業形態を問わない単位数」として取り扱う。

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イ カリキュラムの移行について

①所定の手続きにより、2016年度からのカリキュラムへ移行することができます。移行手続きはシステムWAKABA又は巻末の『所属コース・専攻変更願兼カリキュラム移行届』(巻末様式1)により、毎学期行うことができ、手続きを行った次の学期から2016年度からのカリキュラムの適用となります[7 所属コース・専攻、カリキュラム、所属学習センター及び住所等の変更手続き (1)所属コース・専攻の変更、カリキュラムの移行](参照)。

移行後は、2016年度からのカリキュラムの卒業要件[2 履修計画のたて方 ②授業形態に係る要件](参照)が適用されますので、検討にあたっては、システムWAKABAのカリキュラム移行シミュレーションや本学ホームページのFAQを参考にしてください。

②原則として、同じコースでの移行となり、届出によって移行となります。他のコースへの移行は、所属変更を伴いますので、審査のうえ認められます。なお、所属変更を伴う場合は、過去に卒業した専攻及びコースへの変更はできません。また、移行後は2009~2015年度のカリキュラムに戻ることはできません。

③移行後も修業年限は通算されます。

 

ウ 再入学について

①卒業したコースに再入学することはできません。

②在籍期間満了で除籍となった場合等により卒業とならなかった方が再入学する場合は、2016年度からのカリキュラムの適用となります。(2009から2015年度のカリキュラムへの再入学はできません。)

 

(5)2008年度までに入学・再入学・編入学した方の所属等の取扱いについて

ア 所属・卒業要件等について

2008年度までの3コース6専攻(以下「専攻」という。)に入学・再入学・編入学(以下「入学」という。)した方は、手続きをして2009年度からの学科(以下「コース」という。)へ所属を変更する(以下「移行」という。)ことができます。手続きをしない場合は、そのまま専攻に残ることになります。

移行した場合は、コースの所属・2016年度からのカリキュラムとなり、専攻に残った場合は、所属・カリキュラムは従来のままとなります。

 

イ 2008年度までに入学した学生のカリキュラム(移行した学生を除く)

教育目標、科目区分、卒業要件は次のとおりですが、2016年度からのカリキュラムにおける基盤科目、導入科目、総合科目の単位を修得した場合、基盤科目及び導入科目は共通科目、総合科目は専門科目の単位を修得したことになります。ただし、2009年度以降に開設された総合科目の単位を修得した場合は、一律に他専攻の専門科目となります。

※授業科目案内などには、専攻用の表示もあります。

 

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教育目標

教養学部

コース名:生活科学

生活と福祉:知性豊かな生活を築くために、衣食住・福祉など生活にかかわる諸問題への理解を深めること。

発達と教育:育児や青少年の教育・指導のための基本的な知識を習得するとともに、人間における教育の役割を理解すること。

 

コース名:産業・社会

社会と経済:政治・経済・社会のしくみと動きに関する基本的な問題を理解すること。

産業と技術:産業・技術の発展の動向や経営管理のあり方について一般的な知識を得ること。

 

コース名:人文・自然

人間の探究:現代文明と地域文化の特質とその発展の歴史を探るとともに、人間の思想・文学・芸術などについて理解を深めること。

自然の理解:自然の本質について種々の視点から学び、認識を深め、また自然と人間生活との深いかかわり合いを理解すること。

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科目区分と目標

共通科目

目標:各専門分野に共通して必要な基礎的・基本的な知識・技術を習得させるとともに、各専門分野に関連する学問領域を総合的に概観して問題の所在とその探究の方法について考える手がかりを与えること。

構成:一般科目(基礎科目を含む)、外国語科目及び保健体育科目とすること。

 

専門科目

目標:各専攻の教育目標に応じ、専門の課題に関する学術研究の成果について体系的な理解を与えること。

構成:専攻ごとに専門に関わる科目、総合科目及び卒業研究とすること。

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卒業要件(2008年度までの専攻に所属されている方)

修得すべき最低単位数

共通科目:36

専門科目:64

共通科目+専門科目:24

計:124

 

単位の修得上の要件及び認定方法

共通科目

①外国語科目は、6単位以上を修得するものとする。この場合、二つ以上の外国語により履修することができる。

②保健体育科目は、放送授業、面接授業及び体育実技のうちから、2単位以上を修得するものとする。

③体育実技の単位を修得した場合は、面接授業1単位として認定する。

 

専門科目

①専門科目については、36単位以上を所属する専攻の専門科目より修得するものとする。

②卒業研究(6単位)については、次のとおり取り扱う。

(ア)卒業研究は、2年以上在学し、62単位以上修得しなければ履修申請できない。履修期間は1年間(2学期間)とする。

(イ)卒業研究6単位のうち3単位を面接授業の単位として認定する。

 

うち放送授業により修得すべき最低単位数:94

うち面接授業又はオンライン授業で修得すべき最低単位数:20

うち授業形態を問わない単位数:10

計:124

 

※2008年度以前に入学されても、その後「コース」へ移行した方、卒業後再入学した方、または退学・除籍(在学年限満了等)で再入学した方は卒業要件が異なります。適用カリキュラムにより[2 履修計画のたて方 ア卒業要件 参照]または[2 履修計画のたて方 卒業要件(2009~2015年度のカリキュラムの方) 参照]ををご覧ください。

※オンライン授業3科目「幼児理解の理論及び方法(15)」「教育課程の意義及び編成の方法(15)」「小学校外国語教育教授基礎論(17)」は、成績評価上は放送授業として取り扱い、卒業要件上は「授業形態を問わない単位数」として取り扱います。

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ウ 2016年度からのカリキュラムのコースへの移行について

①専攻の学生は、手続きをして2016年度からのカリキュラムのコースへ移行できます。移行手続きはシステムWAKABA又は巻末の『所属コース・専攻変更願兼カリキュラム移行届』(巻末様式1)により、毎学期行うことができ、手続きを行った次の学期から2016年度からのカリキュラムのコースの所属となります[7 所属コース・専攻、カリキュラム、所属学習センター及び住所等の変更手続き (1)所属コース・専攻の変更、カリキュラムの移行 (2)所属学習センターの変更](参照)。

2016年度からのカリキュラムのコースに移行後は移行先の卒業要件[2 履修計画のたて方 ②授業形態に係る要件](参照)が適用されます。場合によっては、修得すべき科目が増えることがありますので、移行の検討にあたっては、システムWAKABAのカリキュラム移行シミュレーションや本学ホームページのFAQを参考にしてください。

②移行は原則、専攻に対応するコース(下記の図1)への移行となり、届出によって移行となります。専攻から対応しないコースへの移行は、所属変更を伴いますので審査のうえ認められます。また、所属変更を伴う場合は、過去に卒業した専攻に対応するコースへは変更できませんので注意してください。移行後は専攻へ戻ることはできません。

③専攻の「産業と技術」専攻に在籍している学生は、過去に専攻の「社会と経済」専攻、「人間の探究」専攻を卒業していても、コースの「社会と産業」コース又は「人間と文化」コースへ移行できます。

④移行後も修業年限は通算されます。

 

エ 再入学について

①専攻を卒業した方が、その専攻に対応するコース(図1)へ再入学することはできません。

②「産業と技術」専攻を卒業した方は①にかかわらず、「社会と産業」コース、「人間と文化」コース及び「情報」コースのいずれにも再入学することができます。

ただし、専攻の「産業と技術」専攻、「社会と経済」専攻の両方を卒業している方は「社会と産業」コースに再入学することはできません。同様に「産業と技術」専攻、「人間の探究」専攻の両方を卒業している方は「人間と文化」コースに再入学することはできません。

③期間満了除籍者等の再入学の取扱いについて 在籍期間満了で除籍となった場合等により、専攻(コース)を卒業とならなかった方については、コース・2016年度からのカリキュラムへの再入学となります。

 

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2008年度までの3コース6専攻

生活科学:生活と福祉

生活科学:発達と教育

産業・社会:社会と経済

産業・社会:産業と技術

人文・自然:人間の探究

人文・自然:自然の理解

 

2009年度までの3コース6専攻→2009年度から2012年度までの1学科5コース

生活科学:生活と福祉→教養学科:生活と福祉

生活科学:発達と教育→教養学科:心理と教育

産業・社会:社会と経済→教養学科:社会と産業

産業・社会:産業と技術→教養学科:社会と産業または人間と文化

人文・自然:人間の探究→教養学科:人間と文化

人文・自然:自然の理解→教養学科:自然と環境

 

2013年度以降の1学科6コース

教養学科:生活と福祉

教養学科:心理と教育

教養学科:社会と産業

教養学科:人間と文化

教養学科:情報

教養学科:自然と環境

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