公認心理師に対応する本学経過措置対応科目(大学院)
公認心理師法施行日(2017年9月15日)より前に放送大学大学院に修士全科生として入学していた方が(注1)、次のT〜Vのそれぞれの分類について定められた科目(合計6科目以上相当)を修めて修了した場合(注2)には、経過措置として、「Dルート」により公認心理師国家試験の受験を目指すことが可能です。

(注1) 修了生は該当する科目を修めて修了していること、現在在学している学生は該当する科目を修めて修了することが必要です。
(注2) 法施行日前に修士全科生として入学し、現在も在学している学生は、法施行日以降に該当科目を履修する場合も経過措置が認められます。

※この対応表は2018年1月25日現在の情報です。不足等があった場合、毎学期更新時に追加いたします。
分類 受験資格取得条件 科目名 放送大学の対応科目名
2018年度 開講科目
放送大学の対応科目名
閉講科目
T 必修 @ 保健医療分野に関する理論と支援の展開 精神医学特論(’16)
障害児・障害者心理学特論(’13) (※1)
精神医学(’02)
精神医学(’06)
精神医学特論(’10)
障害児・障害者心理学特論(’08) (※4)
A〜Dの4科目のうち
2科目以上
A 福祉分野に関する理論と支援の展開 障害児・障害者心理学特論(’13) (※1)
発達心理学特論(’15)
(※2)
障害児・障害者心理学特論(’08) (※4)
発達心理学(’02)
(※5)
発達心理学特論(’07)
(※6)
発達心理学特論(’11)
(※7)
臨床心理地域援助特論(’07)
(※8)
臨床心理地域援助特論(’11) (※9)
コミュニティアプローチ特論(’03) (※10)
B 教育分野に関する理論と支援の展開 教育心理学特論(’18)
学校臨床心理学・地域援助特論(’15) (※3)
発達心理学特論(’15)
(※2)
学校臨床心理学(’02)
学校臨床心理学(’05)
学校臨床心理学特論(’09)
発達心理学(’02) (※5)
発達心理学特論(’07)
(※6)
発達心理学特論(’11)
(※7)
認知行動科学(’02)
認知行動科学(’06)
教育心理学特論(’12)
C 司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開   逸脱行動論(’02)【教育開発プログラム】
逸脱行動論(’06)【教育開発プログラム】
D 産業・労働分野に関する理論と支援の展開 現代社会心理学特論(’15) 社会心理学特論(’02)
社会心理学特論(’05)
社会心理学特論(’09)
現代社会心理学特論(’11)
U   E〜Hの4科目のうち
2科目以上
E 心理的アセスメントに関する理論と実践 臨床心理査定演習 臨床心理査定演習
F 心理支援に関する理論と実践 臨床心理面接特論(’13) 臨床心理面接特論(’02)
臨床心理面接特論(’07)
G 家族関係・集団・地域社会に関する理論と実践 家族心理学特論(’14)
学校臨床心理学・地域援助特論(’15) (※3)
家族心理学特論(’02)
家族心理学特論(’06)
家族心理学特論(’10)
臨床心理地域援助特論(’07) (※8)
臨床心理地域援助特論(’11)
(※9)
コミュニティアプローチ特論(’03)
(※10)
H 心の健康教育に関する理論と実践    
V 必修
(時間は問わない)
I 心理実践実習 臨床心理実習 臨床心理実習
(※1)〜(※10)は2つの科目名に対応していますが、どちらか一方の科目名でしか申請に利用できません。