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1　授業

 

(1)修士課程

(1.)放送授業

ア　放送などの視聴による学習

放送授業は、BSテレビ放送（BS232ch）による科目（以下「テレビ科目」という。）※とBSラジオ放送（BS531ch）による科目（以下「ラジオ科目」という。）があります。テレビ科目、ラジオ科目はいずれも1つの授業期間に15週にわたって放送され（2単位科目は週1回、4単位科目は週2回、1回45分）、学期ごとに完結します。その授業内容は第1学期、第2学期とも同じです。

テレビ科目、ラジオ科目の放送時間割は、「授業科目案内」、「放送大学番組ガイド」および放送大学のウェブサイトに記載されています。

※テレビ科目の中には、テレビによる放送は行わず、インターネット配信限定で視聴する科目があります。

 

イ　印刷教材（テキスト）による学習

印刷教材は、放送授業科目ごとに、放送授業と互いに補完するように作成されています。学習にあたっては、この印刷教材を読み、あわせて放送授業を視聴して行うこととなります。

印刷教材は、科目登録申請をし、授業料を所定の期日までに納入された場合に、大学から送付します。

印刷教材に、教育内容に影響を及ぼす誤りが見つかった場合は、正誤表を発行します。ただし、主任講師が教育内容に直接影響がない軽微な誤りと判断した場合は、正誤表ではなく、システムWAKABAの「授業連絡」でお知らせします。

 

ウ　科目の改訂

各授業科目は、最新の学問成果を採り入れ、かつ、理解しやすい授業にするために、おおむね4年に1度改訂が行われます。

 

エ　放送授業科目の単位

放送授業科目は、放送授業と印刷教材をあわせて学習し、通信指導および単位認定試験に合格することにより、2単位または4単位を修得することができます。

 

オ　放送授業の視聴方法

下記のいずれかの方法で、放送授業が視聴できることをご確認ください。

 

①BSテレビ放送（BS232ch）

リモコンで「BS」を押し、BS放送に切り替えてください。

 

〈視聴方法〉

(ⅰ)リモコンのチャンネルボタンで選局（リモコンの∧∨＋－のついたチャンネル（選局）ボタンを順送りして、放送大学のチャンネルを選局する）。

(ⅱ)電子番組表（EPG）から選択（リモコンの「番組表」ボタンを押して電子番組表を表示し、上下左右ボタンなどで放送大学の番組を選択する）。

(ⅲ)3桁のチャンネル番号を入力（リモコンの「チャンネル番号入力」「10キー入力」「3桁入力」などと表示されたボタンを押し、数字ボタンで「232」を入力する）。

※リモコンやテレビなどの機種によりボタンの名称や操作方法が異なる場合がありますので、取扱説明書をご参照ください。

※放送大学の番組を放送しているケーブルテレビでも視聴・聴取ができます（一部ケーブルテレビを除く）。

 

②BSラジオ放送（BS531ch）

テレビで聴く音声放送です。画面には番組名が静止画で表示されます。

リモコンで「BS」を押し、BS放送に切り替えてください。

 

〈聴取方法〉

a．BSテレビの放送大学のデータ放送から切り替える（上記テレビ放送のⅰからⅲの方法でテレビ放送大学を選局し、直後に数秒間表示される画面左下の「BSラジオへ」の案内のとおり、青ボタンを押す（表示されない、または表示が消えた場合はデータボタン、青ボタンの順に押してください））。

b．3桁のチャンネル番号を入力（リモコンの「チャンネル番号入力」「10キー入力」「3桁入力」などと表示されたボタンを押し、数字ボタンで「531」を入力する）。

※一般的な録音方法については、本学ウェブサイトをご参照ください。

（https://www.ouj.ac.jp/hp/toiawase/broadcast/#anc-q7-07）

ただし、機種によっては対応ができない場合があります。

 

③インターネット配信

原則すべての放送授業をインターネット配信しています（一部インターネット配信限定で視聴する科目があります）。パソコンやスマートフォンなどで視聴できます。

※科目名や必要な環境については「本学ウェブサイト」の「番組表」の「放送番組の視聴方法」（https://www.ouj.ac.jp/hp/bangumi/howto.html）をご覧ください。

※映像・音声をパソコンなどに保存することはできません。

※視聴中にインターネット通信費がかかる場合があります。

通信費がかからないWi-Fi環境などでの視聴を推奨します。

 

④ひかりTV

放送大学のテレビ番組（放送大学ex、放送大学on）が「ひかりTV」のBSデジタル放送にて提供されています（ラジオ授業番組（BS531ch）は放送しておりません）。

ひかりTVの詳細はホームページでご確認ください。

ひかりTVホームページ：https://www.hikaritv.net/entry?cid=ouj

 

⑤インターネットラジオ　radiko（ラジコ）

ラジオ科目は、インターネットラジオradiko（https://radiko.jp）でも聴取できます。パソコンやスマートフォンなどで「放送大学」をご選局ください。

 

⑥学習センターなどにおける視聴による学習

ご家庭などで放送授業を視聴できない場合または繰り返し学習する場合には、学習センターなどに放送授業の視聴設備があり、都合の良い日時に視聴することができます。

なお、2018年度より学習センターに新規開設科目のDVD・CDの配架はありません。2018年度以降に開設された科目を視聴する際には、各学習センターに設置されているインターネット視聴用のパソコンをご利用いただき、インターネット配信でご視聴ください。

 

⑦放送教材（DVD・CD）の郵送貸出しによる学習

BS放送が受信できないまたはインターネット環境がないなど、ご家庭などに放送授業を視聴する環境がない場合でも、放送教材を郵送にて大学本部からご自宅に取り寄せることができます。

※2022年度新規開設科目の一部は、制作スケジュールの都合などにより、2022年4月1日に貸出しできない場合があります。貸出開始時期はシステムWAKABA「キャンパスライフ→学内連絡→放送教材の郵送貸出申請について」に掲載および学習センター・サテライトスペースに掲示します。

※2023年3月19日から2023年3月31日は特別整理期間のため、郵送貸出しは行いません。

※一部インターネット配信限定で視聴する科目を除く。

貸出しをすることができる放送教材は次のとおりです。

 

a　学期の初めから単位認定試験期間終了まで

履修している科目

再試験を受験する科目

特別講義

 

b　単位認定試験期間の翌日からその学期の終了（第1学期：9月30日、第2学期：3月31日）まで

開講中（第1学期は閉講後再試験科目を含む）のすべての科目

特別講義

 

貸出し枚数

DVD・CD合わせて5枚以内

 

貸出し期間

20日間以内

※上記の日数には、放送大学本部からの発送日および返却到着日を含みます。

 

申込み方法

放送教材貸出申込書を「郵送」また「FAX」してください。「インターネット」による申込みもできます。なお、お電話での申込みは、一切受け付けできません。

 

a　郵送による申込み

〒261‐8586

千葉市美浜区若葉2‐11

放送大学　学習センター支援室　放送教材郵送貸出担当

 

b　FAXによる申込み

FAX番号　043‐298‐4510

 

c　インターネットによる申込み

https://www.ouj.ac.jp/hp/BorrowDVD_v01/

 

貸出し方法

放送大学本部からの郵送方法は第四種郵便のみとし、送料は往復分とも貸出申込者（学生）負担となります。送料分の切手と実際の郵便料金に差額が発生した場合でも返金はできません。

 

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放送教材の郵送貸出し申込みから返却までのながれ

a　申込みに必要なもの

(ⅰ)申込用紙（※申込用紙は巻末様式16をA4に拡大コピーまたはシステムWAKABA「キャンパスライフ→各種届出・申請様式」からダウンロードしてください）

(ⅱ)送料分の切手（※郵便料金は料金表をご参照ください）

郵送申込みの場合：申込み時に申込用紙に切手を貼付してください。

FAX申込みの場合：放送教材返送時に切手をご同封ください。

インターネット申込みの場合：放送教材返送時に切手をご同封ください。

 

b　放送大学本部：学習センター支援室　放送教材郵送貸出担当から放送教材を発送

※申込受付順に放送教材を確認して発送します。

 

c　視聴後、放送大学本部：学習センター支援室　放送教材郵送貸出担当へ返送

郵送された際に同封されていた申込書のコピーも教材と一緒に返送してください。

新たに教材貸出しの申込みを行う場合は、新規に貸出申込書を作成し、送料分の切手を貼付してください。

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第四種郵便（通信教育用）料金表

教材の枚数目安（DVD・CD共通）:重さ:第四種郵便料金:速達料金合計

1枚:から100g:15円:275円

2枚:101gから200g:25円:285円

3枚:201gから300g:35円:295円

4枚:201gから300g:35円:385円

5枚:301gから400g:45円:395円

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※送料は送付物の重さによって料金表と異なる場合があります。

※速達料金合計は第四種郵便料金と速達料金260円（250gまで）または350円（1kgまで）を含んでいます。

 

注意事項

発送作業は平日に行います。（土・日・祝休日および年末年始、特別整理期間は発送しません。）

貸出しをした放送教材が返却されない場合や、教材の破損・紛失・料金不足などがあった場合は、貸出し禁止となることがありますのでご留意ください。

放送教材の複製および第三者への貸与はできません。

返送期限日までに必ず郵送でご返却ください。返却されるまでは次の貸出しができません。

郵送申込みを第四種郵便で行う場合は、封筒ののりしろ部分を3分の1程度切り取り、「文部科学省認可通信教育」と表示してください。

 

(2.)オンライン授業

ア　オンライン授業とは

すべての学習をインターネットで行います。科目ごとに決められた期間に課題を提出することで成績評価を行います。放送授業のように通信指導や単位認定試験はありません。オンライン授業の学習方法・操作方法は、「オンライン授業体験版（https://online-open.ouj.ac.jp）」をご確認ください。

 

イ　オンライン授業へのアクセス方法

システムWAKABA内の学内リンクよりオンライン授業システムにアクセスしてください。システムWAKABAへのアクセス方法は［7　教務情報システム（システムWAKABA）など各種情報システムのご案内］をご参照してください。※オンライン授業は科目登録した学生だけが科目にアクセスできます。

 

ウ　2022年度オンライン授業配信期間

1学期：2022年4月5日（火曜日）10時から2022年8月31日（水曜日）17時まで

2学期：2022年10月5日（水曜日）10時から2023年2月28日（火曜日）17時まで

※配信終了後は、講師からのお知らせ・各課題の採点結果などの確認はできません。ご注意ください。

 

エ　履修上の注意

①オンライン授業には1単位科目（8コマ）と2単位科目（15コマ）があります。1コマあたり、講義が45分程度、課題（択一式問題・レポート・ディスカッションなど）の解答が45分程度を合わせた90分程度の授業です（科目の特性により異なります）。

②オンライン授業は科目によって課題の提出期限が異なります。学期開始後は必ずオンライン授業システムにアクセスし課題締切をご確認ください。オンライン授業科目の課題締切の目安は、オンライン授業体験版、放送大学ウェブサイト内「オンライン授業（https://www.ouj.ac.jp/hp/online/）」で確認することができます。詳細は授業科目案内の「オンライン授業について」をご確認ください。

③オンライン授業のすべての教材はインターネットで配信します（印刷教材はありません）。一部の科目については指定教材があります。シラバスをご確認ください。

④オンライン授業科目の単位修得後、放送大学に学籍があり、かつ当該科目の開設期間中は、復習用に講義映像や資料などの一部を閲覧することができます。配信は学期開始1か月後ごろ開始いたします。

⑤オンライン授業は通信指導、単位認定試験を行わないため再試験はありません。単位を修得できなかった場合、再度科目登録が必要になります。

⑥受講にはインターネット接続されたパソコンとブラウザー、PDFファイルが閲覧できるソフトウェアが必要です。詳細はオンライン授業体験版をご確認ください。学習できる環境をご自身で整えた上、科目登録をお願いします。学習センターなどのパソコンは、原則利用できません。

 

オ　成績評価・課題提出について

オンライン授業の成績評価は、○AからEの6区分で行い、C以上が合格です。成績評価方法についてはシラバスをご確認ください。

成績は、「成績通知書」によって通知します。また、システムWAKABA「教務情報→履修成績照会」でも確認することができます。課題の締め切りは科目により異なります。

 

カ　オンライン授業の問い合わせ先について

①操作方法・使い方

オンライン授業システム内にある「お問合せフォーム」をご利用ください。

②科目内容および成績評価に対する疑義

システムWAKABAの「質問箱」をご利用ください。質問箱については［5　質問について（修士課程のみ）］をご参照ください。

 

(2)博士後期課程

ア　「基盤研究」と「特定研究」の2つのアプローチによる研究指導

「基盤研究」と「特定研究」の2つの研究指導方法によって、専門分野の研究能力の深化とともに俯瞰力と創造力を幅広く備え実践と理論を結びつけることのできる高度な社会人研究者を養成します。地域社会や職場、自然・生活環境など、あるいは人間そのものに生ずる実践的な課題に対して、高度な視点から研究を行う教育課程を編成します。

 

イ　基盤研究

基盤研究は、社会人・職業人として持つ経験や現場での知識・技能（経験知、実践知）を体系化・再構成し深化させて学問知を構築し、社会人研究者としての基盤的な研究方法・技術や研究論の修得・充実を図るためのものです。

各プログラムの基盤研究科目の中に、必修として、特論科目と研究法科目を開設します。

 

①特論

特論は、博士後期課程院生の研究がプログラム内の自分が所属する狭隘な研究領域の専門だけに閉塞することなく、自分が関係するプログラムの各研究領域における最新の研究動向や実践的・理論的課題などを学ぶことで、研究テーマや課題、方法を関係領域のより広い学術的・実践的な文脈の中で捉え直し、研究の課題や方法などを更に深化させたり再構築を図れるようにして、本学大学院博士後期課程の目的である「関連領域の学術水準を踏まえて発展させ俯瞰力を身につけた社会人研究者の養成」を目指します。

毎年度第1学期に集中講義にて実施し、所属プログラムの教員によるオムニバス講義と共同討議という授業形態で行います。本部キャンパスにて直接対面指導を実施し、参加できない場合はWeb会議システムなどにて間接対面指導を行います。

 

②研究法

研究法は、博士論文で取り組もうとする研究課題に関係した先行研究や理論の検討、研究方法論などを学ぶ演習（ゼミ）形式の指導です。教員から定期的に作業課題が出され、提出されたレポートに基づく研究指導をWeb会議システムやメールなどで行います。院生同士でのディスカッションが有効と思われる場合には対面でのゼミやWeb会議システムを利用した間接対面指導も行われます。

1年次2学期から2年次2学期までの間に次の3つの研究法科目を履修することになります。

 

主メジャー研究法：主研究指導教員（メジャー分野）の担当する研究法

副メジャー研究法：副研究指導教員（メジャーまたはメジャー隣接分野）の担当する研究法

副マイナー研究法：副研究指導教員（マイナー分野）の担当する研究法

 

副研究指導教員の研究法科目として、どの授業科目を履修するかについては、各研究法を開講する教員が所属するプログラムにより、開講時期が異なるため、履修スケジュールも含めて4月の「入学時オリエンテーション」での主研究指導教員との面談時によく相談してください。

具体的な演習（ゼミ）の実施形式については、学生と相談の上、各担当教員が決定します。また、担当教員の判断により、課題が課されることがありますが、提出方法などについては、担当教員の指示に従ってください。

 

ウ　特定研究

特定研究では、博士論文の完成に向けて、1年次から3年次まで段階を踏んだ体系的な研究指導を行います。各年次で、定期的な課題の出題と対面指導を行います。課題に対するレポート提出は、単位修得のための必須要件となります。一方、定期的な対面指導は、研究指導教員の3名が協力して指導に当たることとし、原則として本部キャンパスまたは学習センターにおいて実施します。

博士論文の柱となる研究を、メジャー分野、隣接専門分野およびマイナー分野の研究指導教員の下で進めます。特定研究では、博士論文の研究対象となるであろう事例研究や、フィールドワーク、実験・観察などに研究指導教員とともに取り組みます。この過程で、各々のテーマに基づく研究の遂行と博士論文作成を、学生のメジャー分野のプログラムに属する教員全員で指導・支援し、学際的な観点に立ってチェックする「プログラム報告会」を設け、研究と論文の内容・方法・水準のチェックを行います。個人あるいはグループ別の対面指導のみならず、在宅の学生に対し、Web会議システム、メールなど、各種の情報通信手段を用いて研究テーマあるいは教員や学生の生活実態にあわせて個別に指導する体制を整えます。さらにすべての都道府県に設置されている学習センターの所長およびスタッフは、学生がこうした指導を受け、研究を円滑に遂行できる環境を整備することによって、通信教育にありがちな学修の孤独化を防ぎます。

効果的・効率的な研究指導を行うため、上記のようなWeb会議システム、メールなどの情報通信手段を十分に活用し学生と教員間でやりとりできる場を設けますが、同時に直接対面での指導をより重視し、必要に応じて対面による指導と質疑応答をより密に行えるようにします。

 

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指導方法

基盤研究（「特論」と「研究法」）

第1年次（2学期）から第2年次（2学期）

メジャー分野の「研究法」

メジャー分野又は

メジャー隣接分野の「研究法」

マイナー分野の「研究法」

第1年次（1学期）

各プログラムの「特論」

 

特定研究（研究指導）

第3年次

データ・資料の調査・分析

事例研究（フィールド・ワーク、文献調査、資料調査、アクションリサーチなど）

博士論文の作成

プログラム報告会

第2年次

データ、資料等の整理・分析

博士論文の中心的な柱となる論文作成

事例研究（フィールド・ワーク、文献調査、資料調査、アクションリサーチなど）

プログラム報告会

第1年次

事例研究（フィールド・ワーク、文献調査、資料調査、アクションリサーチなど）

プログラム報告会

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